116またはインターネットの引越し手続きに進み、電話番号、契約者名義、住所、工事希望日を伝えます。
フレッツサービスのみを利用していて電話番号がない場合でも、電話番号の代わりに「お客様番号」を伝えることで手続きができます。

移転工事の費用は、翌月以降に電話料金と一緒に請求されます。

新居の新しい電話番号もその場で決まります。いくつかの候補の中から、自分で選ぶことができます。
また、新しい電話番号をアナウンスしてくれるサービスを申し込むことができます。
現在の電話番号に電話がかかってきた場合、新しい番号へのアナウンスを3ヶ月間流してもらえます。利用は無料です。

料金の支払いは、NTT東日本・NTT西日本それぞれのサービルエリア内での引越しであれば、クレジットカード・口座振替は手続き不要で継続されます。
エリア外の引越し、NTTグループ会社や他社のサービスから変更する場合は、改めて申し込みが必要になります。

NTTフレッツなどプロバイダサービスを利用している場合、ADSLや光ファイバーを利用している場合、他社プロバイダの場合も、新居ではどのサービスを利用するか、使える環境があるか調べてもらえますので、間違いなく伝えます。

他にも、ひかり電話の申し込み、2回線利用したい場合、電話回線が不要になる場合の休止・解約の申し込みなどもできます。

KDDIなど、NTT以外の通信会社を利用している場合は、それぞれの会社で手続きをします。

NTTグループのサイトはこちらです。

引越しの1週間前くらいまでに旧居の住所を管轄している電力会社に連絡をして、転居のため使用停止したい旨と、最終使用日を伝えます。
カスタマーセンターへの電話、またはインターネットで手続きができます。
引越し先の新居を管轄する電力会社が同じ場合は、同時に使用開始の手続きができます。

連絡する時は、氏名・旧居新居両方の住所・電話番号と、「お客様番号」が必要になります。
お客様番号は電気料金の領収書や検針票（電気ご使用量のお知らせ）などに書かれていますので、手元に用意しておきましょう。

引越し当日は、特に立会いなどは必要ありません。

電気料金の精算方法は、現在利用している方法（口座振替など）をそのまま利用する方法、払込書による振込み、引越し当日の現金精算などがあります。
新居でも同じ電力会社で、契約者名も同じ場合は、口座振替などはそのまま継続できます。

遠距離の引越しで電力会社が別になる場合は、使用開始の申し込み手続きが必要です。
新居の住所地を管轄している電力会社を調べて、電話かインターネットで手続きします。

賃貸住宅の場合は、電気の説明書や口座振替依頼書など電気の利用案内一式が玄関に用意されていることが多いです。
新築一戸建て等の場合は、利用申し込みの際に郵送してもらうよう伝えましょう。

日本全国の電力会社一覧はこちらです。

引越しの1週間前くらいまでに旧居の住所を管轄している水道局に連絡をして、転居のため使用停止したい旨と、最終使用日を伝えます。
水道局によりますが、電話、インターネットで手続きができます。

連絡する時は、氏名・旧居新居両方の住所・電話番号と、「お客様番号」が必要になります。
お客様番号は水道料金の領収書や検針票に書かれていますので、手元に用意しておきましょう。

引越し当日は、特に立会いなどは必要ありません。

水道料金の精算方法は、現在利用している方法（口座振替など）をそのまま利用する方法、払込書による振込み、引越し当日の現金精算などがあります。

引越し先の新居を管轄する水道局が同じ場合は、同時に手続きができます。
別の場合は、改めて使用開始の申し込み手続きが必要です。
新居の住所地を管轄している水道局を調べて、電話かインターネットで手続きします。

賃貸住宅の場合は、水道の説明書や口座振替依頼書など水道の利用案内一式が玄関に用意されていることが多いです。
新築一戸建て等の場合は、利用申し込みの際に郵送してもらうよう伝えましょう。

地域によっては、上水道と下水道の管轄が別になっていることもあります。
その場合は、それぞれで手続きをして利用を開始し、水道料金の口座振替等の手続きをします。

日本水道事協会のサイトはこちらです。

引越しの1週間前くらいまでに旧居の住所を管轄しているガス会社に連絡をして、転居のため使用停止したい旨と、最終使用日を伝えます。
ガス会社によりますが、電話、インターネットで手続きができます。

連絡する時は、氏名・旧居新居両方の住所・電話番号と、「お客様番号」が必要になります。
お客様番号はガスの領収書や検針票に書かれていますので、手元に用意しておきましょう。

ガス料金の精算方法は、現在利用している方法（口座振替、クレジットカード払いなど）をそのまま利用する方法、払込書による振込み、引越し当日の現金精算などがあります。

引越し先の新居を管轄するガス会社が同じ場合は、同時に手続きができます。
別の会社の場合は、改めて利用申し込みの手続きが必要です。
新居の住所地を管轄しているガス会社を調べて、電話かインターネットで手続きします。

賃貸住宅の場合は、ガス会社の説明書や口座振替依頼書などガス利用に関する書類一式が玄関に用意されていることが多いです。
新築一戸建て等の場合は、利用申し込みの際に郵送してもらうよう伝えましょう。

ガスの使用開始の際は、安全のためガス会社の方の立会いのもと開栓手続きが必要になります。
申し込みの際、この訪問日時の予約をします。
ガス会社の方が家に来てくれて、ガス開栓と安全確認、手持ちのガス機器が安全に使えるかの確認、ガス使用に関する説明をしてくれます。
ガスレンジ、ガスストーブなどがある場合は、その場に用意しておくといいでしょう。

日本全国のガス事業者の一覧はこちらです。参考になさってください。

＜引越し後の手続き＞

・引越し後、14日以内に新しい役所（市区町村役場）に「転入届」を出す

・国民健康保険、国民年金の転入手続き

・印鑑登録の申請

・小学校・中学校・高校の転入手続き

・愛犬登録の転入手続き、新しい鑑札の交付申請

・自動車登録の変更手続き

・車庫証明の手続き

・運転免許証の住所変更手続き

・銀行・ゆうちょ銀行等の住所変更手続き

・証券会社、クレジットカード、生命保険、損害保険、各種会員登録などの住所変更手続き
引越し後の住所変更が必要なものは、思っている以上にたくさんあります。
リストにしておき、引越しが終わったら順序よく住所変更できるようにしておきましょう。

・電気・ガス・水道の引越手続き
電話やインターネットで手続きができます。「お客様番号」が必要になることがあるので、領収書などを手元に用意しましょう。

・電話（NTT）・NTT以外の通信会社の引越手続き
ＮＴＴは、局番なしの「116」が転居手続きの窓口です。

・郵便局の引越手続き
郵便物を新住所へ転送してもらうよう、郵便局で引越し手続きをします。郵便局の窓口に「転居届」が用意されています。

・NHKの引越し手続き

・携帯電話契約の住所変更手続き

・インターネットプロバイダの引越手続き

・新聞、食材の宅配、定期購読雑誌などの引越手続き
契約の終了や、住所変更の手続きをします。

＜引越し前の手続き＞

・14日前～引越し日までに役所（市区町村役場）で「転出届」を出す

・引越し後、14日以内に新しい役所に「転入届」を出す

・同じ市区町村内の引越しの場合は「転出届」は不要。転居後に「転居届」を出す。

・印鑑登録の廃止届け。新住所地で、新たに印鑑登録の申請。

・国民健康保険、国民年金の転出・転入手続き

・小学校・中学校・高校の転校手続き

・愛犬登録の転出・転入手続き、新しい鑑札の交付申請